人が輝き続ける未来を
笑顔が溢れる社会を
私たちは、これまでもこれからも
世界中の人々の人生に『豊かさ』と『潤い』を
提供する企業であり続けます。
QUALITY
変わらない『輝き』と『安心』を創る
私たちは確かな品質を生みだす
『ものづくり』の姿勢を大切に、
一生涯、お客さまの手と心で輝く
ジュエリーを創り続けます。
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すべての金、銀、プラチナ、ダイヤモンド/
カラーストーンの調達について、
方針に基づいた覚書をお取引先様と取り交わし、社会規範、
法令を遵守した公平公正な取引を行っています。
『責任ある調達』が私たちの使命です。
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4℃ブランドでは業界最高水準の品質検査を行っています。
「X線検査機」、「ダイヤモンドテスター」など科学的な分析と、
プロフェッショナルな人の眼による検品。
厳正な審査を行うことは、お客さまと私たちの大切な約束です。
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原材料の発掘から小売まで全行程において
『責任ある取引』を行うグローバル品質の証
「RJC※認証」を取得しています。
倫理や環境、社会に対しても高い基準で、
ものづくりを行うことが私たちの責任です。
※RJCとは:責任あるジュエリー協議会。取引の透明性や環境・倫理面の取り組みに対して、
あるべき方向性を示し宝飾業界の発展を目指しています。
ENVIRONMENT
地球とジュエリーの『輝き』を守る
私たちは、限りある資源の有効活用と
環境保全に努めることで、
これからも美しい地球、
ジュエリーが輝く世界を守り続けます。
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cofl by 4℃は『地球とジュエリーの美しい関係』を
目指しています。
リサイクルメタルやラボグロウンダイヤモンドな
ど環境に配慮した素材を使用。
また森林保全活動を行う「more trees※」に
売上の1%を寄付しています。
※一般社団法人more trees(モア・トゥリーズ)は、音楽家 坂本龍一氏が創立し、建築家 隈研吾氏が代表を務める森林保全団体です。「都市と森をつなぐ」をキーワードにさまざまな取り組みを行っています。
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社会の一員として、世界的重要課題の1つである
気候変動への対応に積極的に取組んでいます。
まずは本社ビル及び品質管理センター、
工房で使用する電力を再生エネルギーへ切り替え、
全国のショップにLED照明を導入しています。
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環境への負荷を少しでも減らすため、
お客様にお渡しするショッピングバッグには、
FSC(森林管理協議会)の認証を取得した再生紙を使用しています。
これからも4℃ブランドでは、環境へ配慮した様々な取り組みを
行っていきます。
SOCIETY
ひとり一人が輝ける『社会』を育む
私たちは、ひとり一人が
自分らしく輝ける社会の実現を
ジェンダーレス、ボーダーレスに
推進していきます。
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障がい者の方々の雇用促進を目的として、
(株)ヨンドシーホールディングスは
2012年に特例子会社(株)ハートフルアクアを設立しました。
現在、多くの方々が4℃ブランドに関わる仕事を通じて、
社会的な自立に向けて歩んでいます。
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女性が長く活躍し続けられる環境づくりに力を注いでいます。
小学校3年生までの時短勤務制度や、保育費用補助等、
ライフステージに応じた充実したサポート制度、
経営層の育成を目的とした「女性活躍推進プログラム」等、
様々な取り組みを行っています。
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『水』をブランドコンセプトに持つ4℃では、2008年より、
水問題を抱える女性の支援を継続的に実施しています。
社会貢献活動「4℃アクアプログラム」を通じて、
途上国を中心に水供給・衛生の改善に寄与しています。
人権の尊重
私たちは、企業活動全体において
関わる全ての人々の人権を尊重するための
取り組みを進めています。
人権デューデリジェンス
関わる全ての人々の人権を尊重するため、人権デューデリジェンスのプロセスを構築しています。このプロセスに沿って、私たちの企業活動が社会に与える人権に対する負の影響を特定、その防止および軽減のための改善アクションを行っています。
さらに詳しく
プロセス
コミット
- ・(株)4℃ホールディングス 人権方針の制定
- ・お取引先様に対する購買基本方針の浸透
アセスメント
- ・リスクの特定
- ・アセスメント実施(社内、お取引先様)
アクション
- ・人権リスク防止のための取り組み
- ・人権リスク防止、および低減施策の実施
人権リスク
ステークホルダー |
想定されるリスク |
従業員 |
- ・あらゆる差別、ハラスメント
- ・強制労働、児童労働、長時間労働
- ・労働安全衛生の不徹底
- ・賃金問題
- ・結社の自由や団体交渉権の制限
- ・個人情報漏洩、プライバシー侵害
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お取引先様 |
- ・あらゆる差別、ハラスメント
- ・強制労働、児童労働、長時間労働
- ・労働安全衛生の不徹底
- ・賃金問題
- ・個人情報漏洩、プライバシー侵害
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お客様 |
- ・商品設計上の事由による健康、
安全への悪影響
- ・虚偽説明による誤認
- 紛争鉱物等、資材調達の透明性が
担保されないことによる
紛争地域への間接的加担の可能性
- ・不適切なパッケージング、ラベル表示
- ・個人情報漏洩、プライバシー侵害
- ・不適切な広告・宣伝による未成年者・
高齢者・女性への悪影響
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地域社会 |
- ・採掘、 工場等建設・運営に伴う生態系や地域社会へのダメージ
(環境汚染、水供給、排水・排ガス等による健康被害など含む)
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アセスメント
2023年度、当社が特定した人権リスクに対するアセスメントの結果、当社が人権に対する負の影響を引き起こした、あるいはこれを助長したという事実は発見されませんでした。
( 2024年5月17日 )